アフターフォロー
01
安心のバロメーター、「目標達成確率」で毎日モニター
「目標達成確率」とは、お客さまの資産計画が目標の時期までに達成される可能性を統計的に算出したものです。日々の値動きに惑わされず、計画の目標達成に向けて着実に歩んでいただくために、長期的な指標でお客さまの資産計画を見守ります。
「目標達成確率」が当初の計画から乖離しすぎた(65%未満)場合には計画の見直しをおすすめするお知らせをマイページに表示します。アラートがないときには、安心してお過ごしください。
02
常に最適な投資配分に自動メンテナンス
世界経済は常に変化をしているため、資産運用では常にメンテナンスをしておく必要があります。ON COMPASSでは3か月に一度、変化したリスク水準に対して最適な資産配分に調整する「ターゲットポートフォリオの見直し」と値動きなどでずれてしまったターゲットポートフォリオに合わせて資産配分を調整する「リバランス」の2つのメンテナンスを行っています。
個人では手間のかかるこのような作業も、ON COMPASSでは自動で行えます。
03
定期的な運用レポートや、計画見直しタイミングをお知らせ
投資一任・運用報告書
(四半期ごと)
四半期ごとにお客さまの運用報告書を発行します。お客さまの資産の運用状況や手数料などをご確認いただけます。
計画見直しのおすすめ
目標達成確率が当初の計画から離れすぎた(達成確率65%未満)場合、計画の見直しを迅速にお知らせします。
04
計画の変更や見直しはすべて無料
資産運用を続けていく中で、予定外の支出が発生することもあります。投資に関する考え方も年齢や状況に応じて変化するものです。資産計画は、そのときどきの資産の状況によって見直しをしていくことをおすすめします。資産計画内容の変更や一部解約、全解約などはすべて手数料がかかりません。
追加投資
毎月積立
新規契約時またはそれ以降に、毎月定額を自動的に追加投資することができます。契約の途中で積立額を変更したり、毎月積立をストップすることができます。
追加投資
増額積立
年に2回(2か月)分まで、あらかじめ、積立額を通常より多く設定することができます。ボーナス月での増額を前もって設定されたいお客さまなどにご活用いただいています。
追加投資
スポット追加投資
不定期に追加投資を行うことができます。新規に契約を締結いただいた翌々月1日以降、何度でも行うことができます。
解約
一部解約
新規に契約を締結いただいた翌々月1日以降、設定が可能です。運用資産の一部を解約できます。
解約
全解約
新規に契約を締結いただいた翌々月1日以降、設定が可能です。運用資産をすべて解約します。口座の解約をしない限りにおいては、新しく資産計画を作ってご契約いただければ、いつでも運用を再開することができます。
変更
運用戦略の変更
お客さまごとに診断した運用戦略レベルの範囲内において、運用レベルを変更することができます。新規に契約を締結いただいた翌々月1日以降、変更が可能です。
変更
計画タイプの変更
計画タイプ(ためる・そなえる・たのしむ)を変更するには、現在ご契約中の計画を全解約いただき、新しく策定した資産計画で新規に投資一任契約を締結いただきます。
05
専用マイページで簡単管理
口座開設がお済みのお客さまには専用マイページをご用意します。すべてのサービスは専用マイページを通じてご確認・お手続きいただけます。いつでもどこでも、お客さまのタイミングでご利用いただけます。
「続ける」ことで、運用から得られたリターンも元本として再投資していくことができます。
ON COMPASSは、国際分散投資を行うことでリスクの分散を適切に行っています。しかし、投資期間が短い場合には、投資リターンのプラスやマイナスの振れ幅が大きくなる場合があります。「保有し続ける」ことで、短期的な市場の振れ幅を吸収できる可能性があります。また、「一度にまとめて投資しない」こともリスク分散には非常に効果的です。投資タイミングを分散することで、大きくマイナスになるリスクも抑えられます。
ON COMPASSを自分のペースで「続けている」お客さまが多くいらっしゃいます。
平均初回投資額*1 | 平均契約年数*2 | 積立率*3 | 平均積立額*4 |
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104万円 | 15年 | 74% | 30,000円 |
平均初回投資額*1 | 平均契約年数*2 |
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104万円 | 15年 |
積立率*3 | 平均積立額*4 |
74% | 30,000円 |
過去にさかのぼったシミュレーションには、金融危機(リーマンショック)の期間も含まれています。金融危機のような大きな市場の下落があった場合でも、長期的に運用を続けることで堅調に推移していくことが分かります。
2006年12月末から2021年12月末まで15年間運用した場合
過去のパフォーマンスは将来の運用成果等を保証するものではありません。